攻めの歯科健診
定期健康診断と同時実施働き盛りを守る５分歯科健診
現役世代の歯周病予防に注力。
導入から運用、評価分析まで一括で支援します。
財団概要
質の高い歯科健診で就労世代の口腔の健康づくりを支援します。改善を積み重ね、顧客満足の最大化を目指します。
使命
生涯にわたる健口づくりに貢献します
目標
１．歯科健診受診者を増やします ２．受診機会の拡大に努めます ３．健口リテラシー向上を推進します ４．歯周病の予防・改善を促進します ５．口腔機能の維持向上を推進します ６．医科歯科連携を推進します
私たちが大事にする価値観
常に改善を意識し顧客満足度の最大化をめざします
ご挨拶
健やかな生活は口腔保健から
口腔の健康は、豊かでバランスのとれた食生活や会話を通してのコミュニケーションなど、健康で質の高い生活を営むうえで重要な役割を果たしています。
また、細菌やウイルス感染症予防の観点からも、口腔疾患の予防をはじめ、口腔衛生管理や口腔機能の維持向上の重要性が明らかになってきました。
これらのことから、定期的歯科健診とともに、口腔細菌数測定、咀嚼能力検査や歯周病リスク検査等の結果に基づく保健指導など、新たな日常に対応した口腔健康管理を支援する事業に取り組んでいます。
さらにまた、近年の新しい生活様式や働き方改革に対応し、いつでも、どこでも口腔保健に関する適切な情報提供を受け、実践的学習が体験できるよう、オンラインを活用した研修プログラムを企画しています。
日本口腔保健協会は財団法人として1961年に設立され65年の歴史を重ねました。創立以来「健やかな生活は口腔保健から」をテーマに、生涯を通じた口腔保健活動を推進し、特に成人期では、長年にわたり健康保険組合・事業所等と連携した職域での口腔保健事業に取り組んでおります。
これらの実績を礎として、国民の健康づくりに寄与し、健康寿命の延伸に貢献できるよう念願しております。
一般財団法人 日本口腔保健協会
理事長 伊藤 公一
組織（評議員・理事・監事）
透明性ある運営体制のもと、安心してご相談いただける基盤を整えています。
評議員
法人運営の重要事項に関する 審議を担います。
| 氏名 | 所属・役職 |
|---|---|
| 上田貴之 | 東京歯科大学 教授 |
| 大塚智廣 | H.U.グループ健康保険組合 常務理事 |
| 岡本大亮 | 住友化学株式会社 全社統括産業医 |
| 佐藤秀一 | 日本大学 教授 |
| 佐貫直通 | 佐貫歯科医院 院長 |
| 立子山真樹 | 関西テレビ放送健康保険組合 常務理事 |
| 田中千鶴子 | 東洋製罐健康保険組合 常務理事 |
| 長野孝俊 | 鶴見大学歯学部 教授 |
| 畠山智子 | キリンビール健康保険組合 常務理事 |
| 早坂信哉 | 東京都市大学理工学部医用工学科 教授 |
| 深井智子 | 明海大学歯学部社会健康科学講座 准教授 |
| 福田雅臣 | 日本歯科大学 名誉教授 |
| 三谷章雄 | 愛知学院大学歯学部歯周病学講座 教授 |
以上13名
理事
事業計画・運営の意思決定と 執行を担います。
| 役職 | 氏名 | 所属・役職 |
|---|---|---|
| 理事長 | 伊藤公一 | 日本大学 名誉教授 |
| 副理事長 | 福澤洋一 | 虎ノ門ヒルズ福沢歯科 労働衛生コンサルタント |
| 専務理事 | 金澤紀子 | 公益社団法人日本歯科衛生士会 （元）会長 |
| 常務理事 | 根岸麻理 | 一般財団法人日本口腔保健協会 統括マネージャー |
| 理事 | 吉田英二 | 公益社団法人日本歯科医師会 理事 |
| 理事 | 小椋正之 | 日本大学松戸歯学部 歯科医療管理学講座 教授 |
| 理事 | 高瀬晃一 | 名糖健康保険組合 顧問 |
| 理事 | 川戸貴行 | 日本大学 教授 歯学部衛生学講座 |
| 理事 | 篠原道代 | 一般財団法人日本口腔保健協会 歯科保健センター 管理歯科医 |
以上9名
監事
運営の適正性を監査し、 透明性を高めます。
| 役職 | 氏名 | 所属・役職 |
|---|---|---|
| 監事 | 石橋寛二 | 岩手医科大学 名誉教授 |
| 監事 | 大野 真 | 東洋製罐健康保険組合 （元）顧問 |
以上2名
歴史
1961年の設立以来、60年以上にわたり職域歯科保健活動を推進してきました。
- 1961年10月9日
厚生省（現・厚生労働省）認可により、財団法人日本口腔保健協会設立
- 1970年
「歯科衛生士試験問題集」発行（平成3年度まで） 「歯科技工士試験問題集」発行（平成4年度まで）
- 1971年
「歯の衛生広報ノート」発行（平成7年まで）（監修：厚生省歯科衛生課）
- 1973年
「歯科衛生関係資料」発行（平成8年度まで）（監修：厚生省歯科衛生課）
- 1992年7月
予防歯科共同事業会と合併 事業組織として保健事業部を発足し、健康保険組合・事業所等における職域歯科保健活動を開始
- 1992年10月
歯科保健センター開設（旧予防歯科共同事業会から移設） 職域歯科保健活動のフォローアップ事業等を開始
- 1994年
主婦健診会場における歯科保健指導活動を開始（健康保険組合主婦健診協議会への協力）
- 2000年
「児童館等における歯の健康習慣育成支援事業」実施（平成14年度まで）
- 2002年
創40周年記念事業「40年の歩み」作成 ホームページ開設
- 2003年
地域歯科医療機関における「歯科予防健診事業」を開始 「児童館等における歯の健康習慣育成支援モデル活動」を実施
- 2004年
「児童館等における歯の健康習慣育成支援活動」を開始
- 2005年
「介護予防のために口腔ケア支援活動」を実施
- 2007年
神津島村歯科保健指導事業を開始（東京都歯科医師会への協力事業）
- 2008年
「おいしく食べられるための機能型健康評価スクリーニング試験法開発事業への協力」を開始
- 2011年
一般財団法人 日本口腔保健協会に移行 財団設立50周年 東日本大震災復興支援活動に参加協力
- 2012年
ホームページに「お口の健康情報ナビ」を作成
- 2013年
歯科健診に「口腔細菌測定コース」を新設
- 2014年
「日本口腔保健協会いきいきWoman Project」実施（平成28年度まで）
- 2015年
「口腔観察データ集計管理システム」を一新し、歯科健診にタブレット端末を導入
- 2016年
歯科衛生士の復職支援セルフラーニングシステム導入 人材育成制度導入
- 2017年
職場歯科健診に24時間対応の「予約システム」を導入
- 2018年
健康優良企業「銀の認定」取得
- 2019年
歯科健診のオプションに「咀嚼能力検査（グミ、ガム）」を新設
- 2020年
新型コロナウイルス感染症対策のため特例内容により歯科健診を実施 オンラインセミナー・オンライン歯科相談事業開始
- 2021年
歯科健診のオプションメニューに歯周病原菌検査を導入
- 2022年
受診者拡大を目的に健康診断併催型歯科健診を導入 郵送型歯周病進行度検査を導入
- 2023年
オンラインセミナー「厚労省モデル歯科健診の参加率と効果のわかる事例紹介」を開催
- 2024年
保健事業推進研修会「国民皆歯科健診―就労世代の推進に向けて―」を開催 就労世代向け「一般健康診断同時実施型歯科健診」を試行
- 2025年
「働き盛りを守る5分歯科健診_一般健康診断同時実施型」本格導入により実施人数前年比2.5倍と大幅拡大
※上記は主な活動の抜粋です。詳細は各年度の事業報告をご覧ください。
情報公開
根拠にもとづく健診提供と、適切な運営のための情報を整理して公開します。
成果
数値で示す再現性。継続受診につながる仕組みづくりを重視しています。
令和7年度 歯科健診受診者
一般健康診断同時実施の場合の実施率
リピート率
歯周病の進行 （改善事例）
アンケート結果
90%以上の受診者が、当会の歯科健診に満足していると回答しています。
総合満足度 「満足」「やや満足」と回答
説明のわかりやすさ 「わかりやすい」と回答
継続受診意向 「次回も受診したい」と回答
受診者様の声を大切に
「気づき」と「わかりやすさ」を重視し、次の行動につながる説明を行います。 健診結果はその場でお渡しし、現在の状況を丁寧にご説明することで、 高い満足度と継続受診率を実現しています。
※令和6年度 受診者アンケート調査結果より（n=2,850）
ご利用者の声
実際に歯科健診に参加された方々からいただいた声をご紹介します。
事業主・担当者様の声
- ●職場の離席時間が少なく業務への支障が少ない
- ●担当者の業務負担が少ない（日程調整・会場手配等）
健康保険組合様の声
- ●今まで受けていなかった方が受診できよかった
- ●受診機会が平等となりよかった
医科健診担当者様の声
- ●担当歯科医師、歯科衛生士の決定、器材消耗品等の準備まで委託でき
業務が軽減 - ●歯科でそれほど待たないのでスムーズに進んだ
- ●ゴールが共通なのですすめやすい
歯科健診参加者の声
- ●なかなか歯医者に行く時間がなかった為、勤務中に受診できてありがたい
- ●歯周病がそんなに悪くなってるとは気づかなかった
- ●なかなか行かない歯医者に行くきっかけになりよかった
- ●健診後に診断の説明があったことがとても良かったです
- ●はじめて歯周ポケットの深さを測ってもらいよかったです
- ●歯間ブラシを毎日続ける事が大切だとわかりました
問い合わせ
通常、2営業日以内にご返信いたします。お急ぎの場合はお電話をご利用ください。
連絡先
一般財団法人 日本口腔保健協会
東京都文京区本郷2-28-3 山越ビル
TEL: 03-3818-4158（平日 9:00-17:00）
FAX: 03-3818-2977
Email: contact@jfohp.or.jp